放射線技師について

 「診療放射線技師国家試験 対策ノート」の中の人が執筆した「放射線技師概論」
 診療放射線技師という仕事の「入り口」から「就職」、そして「将来」までを網羅した全6記事を公開中です。
 10年以上、現役で放射線技師として働きながら国家試験対策サイトを運営する中で得た知識を、これから放射線技師になろうとする方に届けたいという思いで書いてみました。
 学校の先生も知らない、教えてくれない、あれやこれや、現役技師でさえ不確かなことを改めて調査して書いておりますので、なかなかに濃い話が多いかと思います。
 全6篇に分かれており、計7万文字近く(新書本1冊分くらい)の分量があるので、読みごたえもあるはず。
 noteで各記事を単品(100円)で全て購入すると合計600円、マガジンではセット価格500円でご提供しています。

【 本記事の想定読者 】
・これから放射線技師の道(技師養成校)に入るかどうか迷っている人
(高校生やその保護者など向け)
・既に養成校に入学済みで、これから国家試験を受けて、就活をする人
(技師のたまご向け)
・既に放射線技師になって働いている人
(若手技師向け)

放射線技師 概論|対策ノートの中身|note
「診療放射線技師国家試験 対策ノート」の中の人が執筆した、診療放射線技師という仕事の「入り口」から「就職」、そして「将来」までを網羅した全6記事をまとめたマガジンです。 各記事を単品(100円)で全て購入すると合計600円になりますが、このマガジンではセット価格500円でご提供しています。【 本記事の想定読者 】・これから放射線技師の道(技師養成校)に入るかどうか迷っている人(高校生やその保護者など向け)・既に養成校に入学済みで、これから国家試験を受けて、就活をする人(技師のたまご向け)・既に放射線技師になって働いている人(若手技師向け)【 このマガジンに含まれる
放射線技師について

放射線技師になるには

【 本記事の想定読者 】 これから放射線技師の道(技師養成校)に入るかどうか迷っている人 (高校生やその保護者など向け) 診療放射線技師として働くためには、厚生労働省が実施する「診療放射線技師国家試験」に合格し、免許を取得しなければならない。 受験資格を得るためのルートは、法律により「文部科学大臣が指定した学校(大学・短大)」または「厚生労働大臣が指定した診療放射線技師養成所(専門学校)」を卒業することと定められている。 1951年から始まった診療エックス線技師の制度は2年制から始まり3年制へと移行し、4年制大学教育は、1987年に藤田学園保健衛生大学(現・藤田医科大学)に診療放射線技術学科が設置されたことにはじまり、どんどんその数を増やしていっている。 近年では、そもそも大学全入時代と相まって、医療機器の多様化・高度化や業務の拡大などにより、3年制教育ではなく、4年制大学卒業者が急増しており、また大学院進学や第一種放射線取扱主任者資格の在学中の取得なども一般的になりつつあり、技師の高学歴化が予想されている。 これに伴い、国家試験の制度も近年2025年から改善され、令和4年度から運用さ...
放射線技師について

放射線技師の業務と世界の放射線技師

【 本記事の想定読者 】 これから放射線技師の道(技師養成校)に入るかどうか迷っている人 (高校生やその保護者など向け) 既に養成校に入学済みで、これから国家試験を受けて、就活をする人 (技師のたまご向け) 既に放射線技師になって働いている人(若手技師向け) 診療放射線技師(以下、放射線技師)とは、「診療放射線技師法」に基づく国家資格を有し、医師の指示の下で、主に放射線を用いた検査および治療装置の操作を行う医療従事者である 医療現場において、人体に対して放射線を照射することが法的に認められているのは、医師・歯科医師を除けば放射線技師のみ(業務独占*1) 現代医療において画像診断は病気の発見や治療方針の決定に不可欠な要素となっており、放射線技師は多種多様な医療機器(モダリティ)を駆使して、診断価値の高い画像を提供することを主たる業務としている*1:診療放射線技師法に基づく まずは、放射線技師が扱う主要な7つの装置と具体的な業務内容、およびその他業務について解説する また、そのあとには世界の放射線技師制度を紹介して、日本の放射線技師制度の立ち位置を解説する放射線技師の業務内容ここから先の記...
放射線技師について

放射線技師と他のコメディカルとの比較

【 本記事の想定読者 】 これから放射線技師の道(技師養成校)に入るかどうか迷っている人 (高校生やその保護者など向け) 既に養成校に入学済みで、これから国家試験を受けて、就活をする人 (技師のたまご向け) 診療放射線技師の資格と給与 まず、放射線技師単体の統計データを確認する。 厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、放射線技師の平均年収は以下の通り推移している。 平均年収: 約500万円〜550万円(平均年齢約39歳) 初任給(手取り): 約20万円〜23万円程度 この数値は日本の全産業平均(約460万円)を上回っており、国家資格職としての一定の水準は確保されているといえる。ただし、これはあくまで平均値であり、勤務先(大学病院かクリニックか)や経験年数によって中央値は大きく変動する。 ここからは最も業種として類似している臨床検査技師と比較しながら、放射線技師という資格を解説する。ここから先の記事完全版はnoteで購入してください(PayPay・キャリア決済対応)全6記事まとめ購入はこちら↓
放射線技師について

放射線技師と専門・認定資格

【 本記事の想定読者 】 既に養成校に入学済みで、これから国家試験を受けて、就活をする人 (技師のたまご向け) 既に放射線技師になって働いている人(若手技師向け)放射線技師の専門・認定資格一覧モダリティ専門・認定資格の名称重要度影響力認定機構・団体名CTX線CT認定技師小日本X線CT専門技師認定機構CT肺がんCT検診認定技師微肺がんCT検診認定機構MRI磁気共鳴専門技術者中日本磁気共鳴専門技術者認定機構MRI上級磁気共鳴専門技術者中日本磁気共鳴専門技術者認定機構マンモグラフィ検診マンモグラフィ撮影認定技師大日本乳がん検診精度管理中央機構IVR血管撮影・インターベンション専門診療放射線技師微日本血管撮影・インターベンション専門診療放射線技師認定機構放射線治療医学物理士極大医学物理士認定機構放射線治療治療専門医学物理士中医学物理士認定機構放射線治療放射線治療専門放射線技師大放射線治療専門放射線技師認定機構放射線治療放射線治療品質管理士中放射線治療品質管理機構核医学核医学専門技師微日本核医学専門技師認定機構その他放射線取扱主任者 第1種極大原子力規制委員会その他Ai認定診療放射線技師微日本...
放射線技師について

放射線技師の就職

【 本記事の想定読者 】 これから放射線技師の道(技師養成校)に入るかどうか迷っている人 (高校生やその保護者など向け) 既に養成校に入学済みで、これから国家試験を受けて、就活をする人 (技師のたまご向け)放射線技師として病院に就職する 病院の規模・機能 放射線技師の職場は、病院の規模や機能によって業務内容や待遇が結構変わってくる ここではまず代表的な5つの就職先について、その規模・機能から解説するここから先の記事完全版はnoteで購入してください(PayPay・キャリア決済対応)全6記事まとめ購入はこちら↓
放射線技師について

放射線技師の今後

【 本記事の想定読者 】 これから放射線技師の道(技師養成校)に入るかどうか迷っている人 (高校生やその保護者など向け) 既に養成校に入学済みで、これから国家試験を受けて、就活をする人 (技師のたまご向け) 既に放射線技師になって働いている人(若手技師向け)  1951年の診療放射線技師法制定以来、技術の高度化とともにその専門性は一貫して向上してきたように思えるが、今、現場が直面しているのは「労働力の質的不足」だけではなく「構造的な人的供給過剰」という問題まで出てきた。 厚生労働省が発表した2025年度の診療放射線技師国家試験の結果によれば、合格者数は3,159人に達し、史上初めて3,000人の大台を突破した 。続く2026年度も合格者2,670人を輩出しており、合格率の変動はあるものの、年間3,000人規模の新規ライセンス取得者が市場に流入する構造が定着している 。一方で、就業技師の年齢構成に目を向けると、退職を控えた55歳から64歳の層は約6,000人程度に過ぎない 。 今後5年間で15,000人の新規技師が誕生する一方で、定年退職による自然減は最大でも6,000人程度に留まる。こ...
その他重要知識

診療放射線技師 国家試験について

診療放射線技師とは 医療機関において、主に放射線を用いた検査及び治療業務、これらの業務に必要な機器やシステムの管理などを行う技術者 特に、『人体への放射線照射』に関しては、明確な業務独占資格*1であり、放射線技師でしかその業務を行うことが出来ない この点において、その他の医療技術職(理学・作業・検査技師など)の名称独占資格と差別化される*1:医師・歯科医師を除く資格取得の方法 資格取得には診療放射線技師養成所において、3年以上診療放射線技師として必要な知識及び技能の修習し、診療放射線技師国家試験の受験資格を得た後に、国家試験に合格する必要がある 診療放射線技師養成所は大学が約40校、専門学校が約15校存在する 国家試験は年に一回、2月下旬に行われる国家試験について受験資格(1)診療放射線技師養成所において、3年以上診療放射線技師として必要な知識及び技能の修習を終えたもの (当該年度までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む)(2)外国の診療放射線技術に関する学校若しくは養成所を卒業し、又は外国で規定による免許に相当する免許を受けた者であって、厚生労働大臣が(1)に掲げる者と同等以上の学...
error: Content is protected !!